江原啓之「人が不幸になるときに、必ず付随してくる3つの要素があります」その3つとは?

スピリチュアリストの江原啓之がパーソナリティをつとめ、番組パートナーの奥迫協子とお送りするTOKYO FMのラジオ番組「Dr.Recella presents 江原啓之 おと語り」。

4月7日(日)の放送では、リスナーから届いたさまざまな相談に、江原がアドバイスを送りました。


江原啓之



<リスナーからの相談>
母が病気を患い、本人は「もう長くないかも」と落ち込む日々です。4人家族ですが、私は母に一番心を許しています。実家暮らしのため、もし母がいなくなった場合は、母から「お父さんと仲良く暮らして」と言われました。妹は一人暮らしなのですが、その妹にも協力してもらってとも伝えられています。

しかし私は、父と妹が正直苦手です。父は私に強く当たる傾向があり、妹とは犬猿の仲で話しませんし、目も合いません。この場合、家族で仲良くし、協力し合うのにはどんな心掛けが必要でしょうか? なるべく母の意向に添いたいとは思っています。最近不安で眠れない状態です。

<江原からの回答>
江原:愛情を込めて申し上げます。人が不幸になるときに必ず付随してくる3つの要素を「不幸の三原則」と言うのですが、その3つとは「自己憐憫・責任転嫁・依存心」です。

お母さんは立派な方かもしれませんが、相談者さんを自立させていませんでしたね。だから、相談者さんのお母さんに対する依存心が強くなってしまっている。実家暮らしで、いつまでも「お母さん、お母さん」と言っていて、大人になれていませんよね。

しかしお母さんはこういう状況ですし、今すぐ家を出ていくのはかわいそうですから、きちんと見送ってあげてください。それが、かわいがってもらったあなたの責務です。その後はしっかり自立しましょう。実務としてお父さんの世話を見るというのも、実家に住まわせていただいているのですから責務です。

それからは、自分の人生は自分で構築していく。年齢的には十分大人ですので、そろそろ独り立ちの時期なのではないでしょうか。お父さんが妹さんとやっていけるというのでしたら、あなたのほうが(家を出て)自立することもできますよね。お母さんが何を言っていようが、別に大丈夫です。人はみな、向こう(あの世)に還れば真実が見えるので、あとは何とでもなります。

ちなみに私はエンディングノートをつけていて、環境が変わるたびに内容を更新しています。いつ死んでも安心です。そして、自分に関することで「こうしてほしい」「ああしてほしい」という内容は、ほとんど書いていないんです。「自由にしてください」とだけ書いてあります。

だって、残された者からしたら困るでしょう? だから(遺族の)心の負担が一切ないように、「欲しいものは持っていってもいいですし、そうでないものは私の残したお金で処分してください」と書いています。そうすると、私も家族も、みんな楽です。

たくさんの方から、亡くなった家族の意向などについて「どうしたら良いでしょう?」というお悩みを相談されてきたので、私自身は「死後の臓器移植の意思」なども含めて、すべてを書いておくことにしたんです。周囲には「エンディングノートはパソコンのデスクトップに置いていますので、亡くなったらそれを読んでください」と知らせてあります。そういうこともやっておかなければいけませんね。

奥迫協子、江原啓之



●江原啓之 今夜の格言
「自立して自由となる」


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4月7日(日)放送分より(radiko.jpのタイムフリー)
聴取期限 4月15日(月)AM 4:59
※放送エリア外の方は、プレミアム会員の登録でご利用いただけます。

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<番組概要>
番組名:Dr.Recella presents 江原啓之 おと語り
放送日時:TOKYO FM/FM 大阪 毎週日曜 22:00~22:25、エフエム山陰 毎週土曜 12:30~12:55
出演者:江原啓之、奥迫協子
番組Webサイト:http://www.tfm.co.jp/oto/
Dr.Recella presents 江原啓之 おと語り
放送局:TOKYO FM
放送日時:2024年4月7日 日曜日 22時00分~22時25分

※該当回の聴取期間は終了しました。

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円安埋蔵金“外為特会”の活用議論にクギ 「国際政治的に絶対に無理」石川和男が断言

政策アナリストの石川和男が5月26日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のポリシーリテラシー」に出演。最近、国会で政策財源のひとつとして議論された「外国為替資金特別会計(外為特会)」について専門家と議論した。

※イメージ

政府・日銀は4月29日と5月2日、急激な円安の進行を阻止する狙いから、ドル売り円買いの為替介入を実施したと見られている。為替介入は、国の「外国為替資金特別会計」=通称“外為特会”の資金を使って行われるが、この資金をめぐって今、国会で議論が沸き起こっている。

財務省が公表しているデータによると、今年1月末時点の外貨準備高は1兆2917億ドル(約200兆円)で、このうち1兆ドル近くが米国債などの証券、残りがドル現預金とれているが、詳細な内訳は公表されていない。これらドル建ての米国債や現預金の円での評価額が、円安の影響で膨れ上がっており、その差額=「含み益」を政策財源に充てる案が国会で浮上している。

この話題について、ゲスト出演した岩手保健医療大学理事で経済評論家の濵田敏彰氏は「外国為替資金特別会計では、ドルを現金でも持っているが(ほとんどは)アメリカの国債で持っている。(含み益を円に戻して確定させるために)アメリカの国債を日本だけが大量に売るとなると、国際社会の中で生きているので調整が必要」だとして、現実的な選択肢ではないと指摘。石川も「それは国際政治的に絶対に無理」と断言した。

石川は「大量に何兆円というオーダー、あるいは何千億円のオーダーでボンっと一気に売ることになると、アメリカは逆のことをしかねない。日本に次いで、世界のドル保有国2位の中国でさえ、あれだけアメリカと貿易戦争をしておきながら、ドル(米国債)を売らない。それは、アメリカを怒らせたらろくなことはないという証拠」と言及。

濵田氏は「そもそも外為特会は特別会計で、1年で締めて、本当に利益が出たときは、その分きちんと国庫に納めている。今回、その上に売るというのは、為替の調整のためならまだしも、その金で国民にばらまくみたいな話は通らない」と述べた。

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