10年後のメディアを考える
目まぐるしいスピードで変化しているメディアの在り方。12月10日「長野智子アップデート（文化放送）」では、元日刊スポーツ編集局長の久保勇人が10年後のメディアはどうなっていくのか問題提起した。
久保「1つは接触媒体によって分断が起きている状況があると思います。若者はテレビも見ないし、ラジオも聴かない。SNSと動画の視聴に時間を費やしています。一方、我々のような中高年はSNSにも接しているけれども新聞が発信した情報であるとか、テレビのニュースを信用している。そこで接触媒体によって情報の分断が起きているのではないでしょうか。それと数年前から言われていることですけれども【アテンションエコノミー】っていうのが全盛期になっている。日本語に直すと【関心経済】。つまり情報の価値とか内容よりも、いかに人々の注目を集めるか、それ自体が価値を持つようになっている」
長野「要するにユーチューバーですよね」
久保「つまり再生回数であったり、クリック数などを稼ぐことによって、それがお金になっていくっていう経済圏ができてるので、それによって本来の情報の質っていうのが置き去りにされていくっていう傾向が高まっているのかなと思っています」
番組では久保勇人が10年後、メディアがどうなっていくのか問題提起をしています。
被団協のノーベル平和賞について、大竹まことらがコメント
12月10日の「大竹まこと ゴールデンラジオ」（文化放送）では、被爆者団体の全国組織「日本原水爆被害者団体協議会（被団協）」のノーベル平和賞受賞について取り上げた。
12月10日、ノーベル平和賞授賞式がノルウェーの首都オスロで開かれる。
被団協を代表し、長崎で被爆した田中熙巳さんらが出席する。
大竹まこと「（田中熙巳さんは）92歳。テレビのインタビューなんかでも観たけど、92歳とは思えない、矍鑠としてしっかりとした受け答えをされる方。この方は13歳で被爆して、親族5人が亡くなったんですよね」
武田砂鉄「田中さんは『核による抑止力は存在しない』と語っていました。これまでの核抑止論っていうのは、各国のリーダーの理性的な部分に委ねられてきた。これもとても危険な状態ですけど……。田中さんは具体的にプーチンという名前を挙げていましたが、他にもトランプだとか金正恩だとか、最近の中東だとか、リーダーたちの理性的な部分はここ何年かでガタついているわけです。日本政府は核兵器禁止条約に批准もしていない状況。この平和賞受賞を受けて政府が出すコメントは、またいつも通りの抑えたような内容なんでしょうけど……それではいけないんじゃないかと思いますね」
小島慶子「私は広島の原爆資料館に4回くらい行ってるんですけど、一番印象的だったのは、当時の市民の方が描いた絵でした。プロではないですけれど、お子さんも含め被爆された方が描いたものには、言葉にはならない訴えがあった。ああいうものは記憶と共に、語り継いで残しておくことが大切かと」
