今のチームの状況は?“アレ”へのカギを握るのは?試合前の阪神・岡田監督に訊いた『おはようパーソナリティ小縣裕介です』

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ABCラジオが6月12日からの1週間、豪華ゲストとプレゼント企画でスペシャルな1週間をお届けしている「ABCラジオ交流戦ウィーク」。

『おはようパーソナリティ小縣裕介です』6月14日の放送では、阪神タイガース・岡田彰布監督へのインタビューをお届けした。5月14日の横浜DeNA戦で勝利し単独首位に立った岡田阪神は、ここまで約1か月その座を譲らぬ揺るぎない強さを見せている。インタビューの舞台は6月14日のオリックス戦前の甲子園球場。ここでは小縣裕介アナウンサーによるインタビューの冒頭部分をお届けする。

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――今交流戦の真っただ中なんですけども、今年ここまでのチームはどうご覧になっているんですか。

岡田監督:5月はすごくいい感じでいったんですけど、交流戦に入って、ちょっと打てないですね(笑)。もう打つ方が今年一番悪いというか、みんながね、あんまり調子いい者もいないんで。なかなか点が取れない部分もありますけどね。

――岡田さん、前回の監督時も勝ったら勝ったで「別に……」という感じですし、今みたいに打てなくても「別に……」って感じですし、長いスパンで物を見て、あまり一喜一憂してらっしゃらないのかなと思ったんですけど。

岡田監督:出来すぎの部分があったんでね。その反動じゃないけど、やっぱり長いシーズンで悪い時も来るんでね。それはみんなで辛抱しないといけない部分なんで。

――四球の査定を上げさせて、選手がじっくり球を見られるようになったと伺ったんですが、佐々木朗希を攻略したとき(6月4日千葉ロッテ戦)に、岡田監督が「低めの見逃し三振はOKや」とおっしゃっていて。そういう「待て」という背中の押し方は?

岡田監督:まあ、ミーティングで言ったことを選手がちゃんと聞いてくれとったなと(笑)。そういうことでしょ?

――佐々木朗希のときも四球で中野が出て、ヒット1本で先制したわけで。近本・中野あたりはグリーンライト(選手の判断で盗塁してよい)で行け、とサイン出してらっしゃるわけですよね。

岡田監督:出しましたよ、「行けたら行け」で。あれはベンチからのサインです。

でもミーティングの時に「佐々木がフォークを投げるカウントを考えろ」って言ったんですよ。あれも2ストライクで追い込まれた後だったんですよね。佐々木も三振を取りに来るピッチャーなんで、そこは中野も上手く配球を読んで状況を判断して走ったなと思いましたけどね。

 

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待望の“アレ”への期待も高まる中、当の岡田監督はいたって冷静。そこには、長い目でチームを見つめるレジェンドの眼差しがあった。

インタビューでは、小縣アナが前回阪神で指揮を執った2004年~2008年と比較しながら2023年の岡田阪神を掘り下げていく。大竹耕太郎・前川右京といったフレッシュな戦力への評価、「JFK」を彷彿とさせる盤石のリリーフ陣、夏場を見据えた選手起用のプラン、そして秋に向けたチームの展望など話題は尽きない。

虎党必聴のインタビューはradikoタイムフリーで6月22日28:59まで聴くことができる。

おはようパーソナリティ小縣裕介です
放送局:ABCラジオ
放送日時:毎週月曜~水曜 6時30分~9時00分
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※該当回の聴取期間は終了しました。

このままだと大停電!? G7環境相会合「石炭火力発電」廃止声明の影響

政策アナリストの石川和男が5月18日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のポリシーリテラシー」に出演。5月1日にイタリアで開かれた主要7か国(G7)気候・エネルギー・環境相会合で、二酸化炭素の排出削減対策が取られていない石炭火力発電を段階的に廃止することで合意した背景や影響について議論した。

※画像はイメージです

毎年開催されるG7気候・エネルギー・環境相会合は、今年5月1日にイタリアで開かれ、二酸化炭素の排出削減対策が取られていない石炭火力発電を対象に、2030年代前半か、世界の平均気温の上昇を産業革命前から1.5度以内に抑える目標に沿ったスケジュールで段階的に廃止することで合意。共同声明が採択された。G7の共同声明に、石炭火力廃止の期限が明記されるのは初めて。

この共同声明について、ゲスト出演した常葉大学名誉教授で国際環境経済研究所 所長の山本隆三氏は「“対策が取られた石炭火力”の定義がはっきりしていない。日本に多い、新しく効率のいい石炭火力だったらいいのか。また“1.5度”についても、目標を達成できる道筋であれば2040年でもいいとも読める」と指摘。今でも全発電量のうち約3割を石炭火力に頼る日本のために、あえてあいまいな点を「抜け道」として残したと述べた。

一次エネルギーの自給率がわずか1割強にすぎない日本は、天然ガスや石油よりもカロリーあたりで最も安い石炭に頼る傾向がある。山本氏は「年を重ねるごとに、廃止の圧力が強まる可能性がある。やめなさいと言われたら、本当にどうしようもない。計画停電するとか……。(大量の電気を消費する)データセンターや半導体工場なんてとんでもない」と警鐘を鳴らした。

そのうえで、石炭火力発電が使えなくなった際の代替策について山本氏は「(石炭火力の)設備を石油用に転換する。これはわりと簡単だが、(石炭より石油の価格は高いので)電気代が上がる。LNG(液化天然ガス)に転換するとなったら、受け入れ施設の更新などに莫大な設備投資が必要になる。そんな投資をする体力は日本にはもうなく、現実的には不可能」と言及。「現実的には原子力発電しかないが、建て替えは容認されたが、まだ制度がない。電力会社が自分のお金で建て替えできるかというと、電力小売自由化で将来の電気料金、つまり収入がわからないなか設備投資できない。そうすると、建て替えに何年かかるかもわからない」との見通しを示した。

石川は、国内の石炭火力全廃で「停電が起こる」として、そうならないためにも電力会社が計画的に原発などの発電施設に投資できるよう、電力小売り自由化の見直しを訴えた。

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