今まで乗って来た車は50台以上！ 内藤剛志、オドロキの車遍歴
4月25日（木）、「くにまる食堂」（文化放送）の最初のコーナー「ニュース一番出汁」では、俳優の内藤剛志さんが、これまでの人生で乗って来た数々の車について語った。
野村邦丸アナ「今朝ピックアップするニュースはこちら。
『苦境テスラ、低価格に活路。生産前倒し、中国車に対抗』
日本経済新聞によると電気自動車市場をけん引してきたアメリカのテスラが成長戦略の見直しを迫られている。2024年1～3月期は低価格の中国EVにおされ、4年ぶりの減収減益。イーロン・マスク最高経営責任者は、撤退観測もでていた次世代の低価格EVについて、逆に投入を前倒しすることを表明した。ただ当初の仕様とは大きく異なる可能性もでており、挽回の道筋はまだ見えていないということです」
内藤剛志「テスラって、やっぱり未来の車っていうイメージでスタートして、そっちへ変わっていくことが新しいこと、オシャレなことであるようなことだったんだけど、低迷している原因は、価格が高すぎるってことですか？」
邦丸「まったくその通りですね。テスラは販売価格そのものが高い。当初はそれでも価格を抑えて、バーッと広まってったわけですね。アメリカの自動車を運転される方でも収入差はありますから、今ではどうしても、ある程度の収入が無いとテスラは買えない。そこにこの中国のBYD（比亜迪）、ここはですね、日本円で200万から300万円以内で買えるってことで、アメリカのドライバーさんて、どこの国の車ってまったく関係ないそうです」
内藤「僕で言えば、オール電化だとなかなか日本では乗りにくいのかなって気が、ちょっとします」
邦丸「充電という問題がありますもんね」
内藤「そうそうそう。実はですね、僕、めっちゃ車が好きで。18で免許取ってから約50年ぐらい？ 今年69になりますから、そんなもんですね。BS日テレの『おぎやはぎの車遍歴』という番組に出た時に、全部思い出していくわけですよ。ずーっと思い出してたら、気が付いたら50何台で。そんなに乗ってたんです、僕」
邦丸「その内藤さんが乗って来られた車、一部抜粋しますと、いすゞ自動車……今一般的な自動車の販売はしていませんが、いすゞジェミニ、いすゞ117クーペ、トヨタランドクルーザー、三菱ジープ、ホンダCR-X、ユーノスロードスター、ジープラングラー、GMCユーコン、アルファロメオ、ポルシェ、メルセデス・ベンツ……色々乗ってらっしゃいますが」
内藤「まず、申し上げたいことがあるんですけど、別にお金があるからじゃないんですよ？ 父、母……母はですね、昭和30年代から乗ってるんです。それから家内、子どもも乗ってる。で、一時期二世帯住宅に住んでましたんで、全員が免許を持っているから車の台数が増えたというのもある。基本的には俺が代表で買ってたっていうのもありますが、全部に乗ってたわけじゃないんです」
邦丸「あ、これは内藤家の車ということで！」
内藤「後半になると僕、なぜだか外車が多いじゃんって感じですが、CMの関係があってですね、あんまり日本車が好きだって言ってるとCMが来なくなるんですよ」
邦丸「これは役者としては、悩ましいところですね？」
内藤「そうなんですよ。日産のルネッサっていう車のCMをやらせていただいたんですけど、その時痛感したんです。やっぱり、他の日本車で撮影現場に行っちゃいけないんですよ、日産の車に乗ってますから。なので、前の事務所の方が、なるべくなら日本の車じゃないものに乗れと」
邦丸「そういうこともあるんですか！」
内藤「まだ僕、狙ってるんですよ、CMを（笑）」
「間違いなくそうなるんですよ、このままだったら」全国4割超の744自治体が「消滅可能性」
4月25日の「おはよう寺ちゃん」（文化放送）では、木曜コメンテーターで京都大学大学院教授の藤井聡氏と寺島尚正アナウンサーが、744自治体の「消滅可能性」に関するニュースについて意見を交わした。
藤井氏「デフレ脱却して、地方にしっかりインフラを作ればよい」
民間有識者らで作る「人口戦略会議」は、全国の4割以上にあたる744自治体が、若年女性人口の大幅な減少に伴って将来的に「消滅可能性がある」とする報告書を公表した。「少子化の基調は全く変わっていない」として、各地域の実情に応じた対策を求めている。
報告書は、国立社会保障・人口問題研究所が昨年12月に発表した地域別将来推計人口を基に、出産の中心世代である20～39歳の女性人口について、2020～50年の減少率を推計。減少率が50％以上の自治体を「最終的には消滅する可能性が高い」とした。東北地方が165自治体と最も多く、北海道117、中部109が続いた。
寺島アナ「藤井さん、これはどうご覧になりますか？」
藤井氏「まぁそうでしょう。この問題もずっと増田寛也さんが言ってて、間違いなくそうなるんですよ、このままだったら。ただ、この対策は科学的・技術的に考えれば簡単なんですよ」
寺島アナ「あっ、はい！」
藤井氏「まず、人口減を食い止めること。それと同時に東京一極集中を食い止めること。これなんですよね。出生率を上げるためにはどうしたらいいかっていったら、若年層の所得を上げればいいんですよ。だからデフレを脱却すればいいだけの話なんですよ。デフレ脱却をちゃんとすれば東京一極集中も実は緩和するんですよ。デフレだから東京でしかビジネスができない会社が増えているので、東京一極集中が進んでいるっていう側面があるんですよ。だからデフレ脱却をすればいい。これが一つです」
寺島アナ「はい」
藤井氏「で、もう一つは地方にしっかりとしたインフラを作ればよい。もう東京ばっかりですからね、インフラが作られているのは。たとえば福井は人口減少で衰退していたんですけども、北陸新幹線ができたら駅前なんてものすごく活性化してるわけで。ちょっと前だったら金沢なんてものすごい発展してるし、高速道路を作ったら高速道路の周辺に工業団地がいっぱいできたりする現象がいまだにずっと続いてるんですよね。
だから、地方にしっかりインフラ作ればよい。デフレ脱却をして地方にしっかりインフラ作ればよいという、普通の国家であれば当たり前のことをすればよいだけなんです。そしたら消滅自治体っていうのはグッと減って、この半分とか3分の2は救われることになります。場合によっては全て救われるでしょうね」
寺島アナ「はぁ〜！」
藤井氏「ところが岸田政権をはじめとして、そういう当たり前のことを一つもしてないんですよ。東京一極集中なんて安倍内閣が誕生した時に年間10万人以上が東京に吸い込まれていたんですよ、人口が。これをゼロにするっていう目標を安倍さんが掲げたんですけど、初期はアベノミクスの影響でちょっと減ったんですけど、財政政策をしっかりやってデフレ脱却しそうだったから。
ところが消費増税を2回やっちゃったでしょ？ そしたらまたデフレが加速するんですよ。東京への人口集中がまたすごく進んでしまって。で、岸田さんの時代でもそれをずっと継続してるので、いまや10数万人ずつぐらい東京に人が集まっている」
寺島アナ「そうなんですねぇ」
藤井氏「で、全国で人口減ってるでしょ？ 地方は基本的な人口も減るわ、東京に人取られるわ、これはもう消滅するしかありまへんみたいなことになってるんですよね。普通の途上国でもこんな状況は放置しないですよ」
寺島アナ「いまの藤井さんの話聞いて思いましたけど、やっぱり経済の大本からしっかり立て直さないと、すべてに影響していくよっていうことですよね」
藤井氏「まったくその通りです」
