「絶対よくなります！」YouTubeも人気の精神科医・益田裕介、患者との向き合い方を語る
9月14日「大竹まことゴールデンラジオ」（文化放送）、大竹メインディッシュのコーナーに精神科医の益田裕介さんが登場した（リモート出演）。益田さんはYouTubeチャンネルも人気を得ており、8月に発売した著書『精神科医の本音』も話題だ。
大竹まこと「YouTubeはたくさんの方が視聴しているんですか？」
益田裕介「けっこう伸びていまして。（登録者数）30万人を超えて、きのうやったYouTube ライブも2000人ぐらい来てくれる感じで」
大竹「YouTubeっていい手段だと思うんですよ。うつ病になった方はなかなか出歩けないし、お医者さんに行っても診療してもらえる時間って5分ぐらいですっけ？ 精神科はもっと長く話をできたほうがいいですよ」
壇蜜「精神科医の人数って増えているんですか？」
益田「増えているは増えていると思いますけど、それ以上に患者さんが多くなっているので。そもそも『マイナー科』と呼ばているので、増えていても微々たるものかなと」
大竹「うつ病に対して、昔はいろんな偏見がありましたね。甘えなんじゃないか、と」
壇蜜「怠けている、とか。なぜそういうイメージを持たれてしまったのでしょうか？」
益田「基本的に人間の意識や心は『脳である』という情報が、リテラシーとして欠けているんじゃないかと思うんですね。人によって脳って違うし能力差もある。そこが語られていない。精神医学というと『心の問題でしょう？』と語られがちなんですけど、そもそも精神医学どういうものなのか、人間ってどういうものか、脳ってどんな働きをしているのか、っていうリテラシーがないので、ディスカッションがブレてしまうのかなって思います」
壇蜜「（うつ病は）脳の病気であると」
大竹「ひとつの現象があったとして、どっちからどう見るか、みたいなことで変わってきちゃいますね。たとえばだけど、おいしいチャーハン食べられた、というのを『これ以上ない』と思うか『もっとおいしいのがある』と思うのか。『もう食べられないのか……』とか、人はいろんなふうに考えちゃいますからね。そういったときの考え方にまで治療は入り込んでいくということですか？」
益田「もちろん。どうしてチャーハンを『おいしい』『そこそこ』と思ったかというと、生まれ持った舌の敏感さやそのときの体調もありますけど、重視すべきは生い立ちです。お母さんがつくってくれたとか、つくってくれずに買ってきたものばかりだったとか、そういうものが影響するんです。うつになっちゃうかとか、悲しむ、ネガティブになる、とかは、生い立ちに問題のあることが多いんですね」
壇蜜「環境を変えればなんとかなる、というケースもある？」
益田「環境を変えないとなんとかならないケースが多いんですよ、どちらかというと」
壇蜜「仕事を変える、家族と離れてみる、とか。それをアドバイスしてくださることもあるんですか？」
益田「アドバイスというか、そこを整理するのがまず仕事なんですよ。患者さんはそこの整理が苦手な人も多いんですね。家の片づけみたいなもので、『これはここに置きましょうね』というのをやるんですけど、なかなかひとりじゃできないじゃないですか。だから一緒に整理するんです」
大竹「改善する方の割合はどれぐらい？」
益田「絶対よくなりますよ。ただし人によって伸びしろは違います。うつがよくなってバリバリ働ける人もいるけど、薬を飲みながら、社会復帰はまだ難しいけどアルバイトは時々できる、みたいな人も。いろいろパターンはあります」
壇蜜「濃淡は人それぞれ、でも改善はするよと」
益田「もちろん！」
益田さんによれば、コロナ禍に入ってから、それまで「家族にバレたくないから」と仕事終わりの夕方や夜に来院する人が多かったが、いまは逆に昼の来院が目立っているという。詳しくはradikoのタイムフリー機能にて確認してほしい。
同じ積極財政でも「狙いが違う」。サナエノミクスとアベノミクス
ニュースキャスターの長野智子がパーソナリティを務める「長野智子アップデート」（文化放送・月曜日15時～17時、火～金曜日15時～17時35分）、10月15日の放送にノンフィクション作家の常井健一が出演。高市早苗首相の掲げる経済政策「サナエノミクス」に現在について、城内実大臣へのインタビュー経験も踏まえて解説した。
常井健一「リフレ政策のリフレはリレーションの略で。簡単に言うとデフレから脱却するために金融緩和などによって需要を刺激して物価を適度に上げよう、という政策です。いわゆるリフレ派が主導した安倍晋三政権のアベノミクスでは、日銀による異次元の金融緩和が大きな柱でした。ところが現在、物価高が国民の生活を圧迫しています。日銀も金融政策を変えて金利は上がっている。そんな中、これまで安倍政権の継承を訴えてきた高市早苗政権の閣僚が、相次いでリフレ政策を否定していると」
長野智子「うん」
常井「特に城内実大臣は生前の安倍さんが高市陣営に送り込んだ参謀で。いまや自民党内に150人以上いる積極財政派のラスボスと目されています。実際、安倍さんに近かったリフレ派のブレーンたちを継承して7月の骨太の方針や成長戦略を策定してきた。当然、発言の真意に注目されているわけです」
長野「アメリカのベッセント財務長官が、リフレ生活はもう限界だ、やめるべきだ、と言いました。それに反応しているんですか？」
常井「まさにそれを（東洋経済オンラインの取材で）城内大臣に直撃して。『政権のスタンスはまったく変わっていない』と否定されました。強調していたのがサナエノミクスとアベノミクスの違いです。大きな違いは経済環境にあると。デフレ脱却のために大規模な金融緩和を続けたアベノミクスとは違って、いまは物価も金利も上がっています。政府としては『いつまでも異次元緩和を前提に経済政策を考える時代ではない』と言ってきたんです」
長野「なるほどね。だけどアベノミクスと同じ『積極財政』という言葉を掲げている」
常井「そうなんです。城内さん、『リフレ政策の局面は終わったが責任ある積極財政は続ける』と。アベノミクスは金融緩和によって需要を刺激することが柱でした。だけど今度のサナエノミクスは供給力だ、国内でモノやサービスをつくる力を強化するために官民で投資するんだ、と。同じ積極財政でもサナエノミクスとアベノミクスでは狙いが違う、ということですね。もう1つ、『米中の対立やパンデミックも経済環境を大きく変えた』と言っていて。東洋経済オンラインに掲載した発言を一部、ご紹介します」
長野「はい」
常井「『かつての小泉（純一郎）・竹中（平蔵）時代に象徴されるような新自由主義的な市場原理だけにゆだねる発想では、今日（こんにち）の経済安全保障や巨額の先行投資を必要とする分野に充分は対応できない、という現実がある』と。日本企業はひと昔前にコスト重視で、海外に製造拠点を移しましたね。あれが現在は地政学的に大きなリスクになっている、と指摘した。城内さんは『市場原理だけに任せる時代は終わった』と言い切っていて」
長野「ほう」
常井「こうした考え方は反・小泉という、大臣自身の独特な政治人生や色濃く反映されているな、という印象を持ちましたね。いまから21年前です。2005年の郵政選挙で当時、城内さんは1年生議員でした。郵政民営化に反対して、自民党の公認を得られず。無所属で戦った。そのとき小泉首相が送り込んだ刺客が、当時、財務官僚だった片山さつきさんですね」
長野「そうだったか」
常井「城内さん、片山さんに748票差で負ける。それから4年間、リュックサック1つで天竜川を上流から下流にくだるように選挙区をくまなく歩いた。今度は片山さんに7万票差で勝った。片山さんは静岡から追い出されて、参議院の全国比例に鞍替えしたんです」
放送では城内大臣と片山大臣の因縁、サナエノミクスのさらなる詳細などについても常井が語った。
