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ラジオ発のエンタメニュース＆コラム「TOKYO FM＋」がお届けするコラム。今回は、全国の小中学生の保護者600人を対象に実施した「子どもの視力矯正に関する実態調査」に注目。学校健診で視力低下を指摘されながらも放置されてしまう「受診前の壁」の実態とともに、保護者の意識と行動のギャップをご紹介します。

写真はイメージです／©iStock.com/hikastock

◆健診後の「受診前の壁」とは？ 保護者600人調査で見えた実態

株式会社インターメスティックが小中学生の保護者600人に実施した「子どもの視力矯正・メガネ利用に関する実態調査」によると、視力矯正が推奨される「C（視力0.3以上0.7未満）・D判定（（視力0.3未満））」の子どもの46.1％が未矯正であることが判明しました。特に視力0.3未満（D判定）でも約11.8％が未矯正のままであり、子どもの「見えにくさの見過ごし」に直面しています。

インターメスティックは2026年7月、子どもの学びや挑戦を守る「めのため、未来のためプロジェクト」を発足しました。適切な視力矯正が進まない要因を探るべく調査を実施したところ、保護者の89.0％が視力を重要視する一方、約3人に1人が対応を後回しにしている実態が判明。また、受診勧奨後に眼科を受診しない割合は約4人に1人に上る一方、受診後は97.1％が1か月以内に視力矯正を開始しており、学校健診後から眼科受診までの「受診前の壁」の存在が浮き彫りとなりました。

＜調査サマリー＞

〇重要視するも約3人に1人が「対応を後回し」
子どもの視力・見え方を重要だと考える保護者は89.0％に上る一方、約3人に1人が対応を後回しにした経験あり。

〇後回しは「確認・受診」の初期段階から発生
後回しの内訳は「子どもへの見え方の確認（50.5％）」「眼科受診（43.5％）」「健診結果の確認（33.2％）」が上位。矯正以前の段階で滞る傾向。

〇浮き彫りになった「受診前の壁」
視力低下を指摘された子の約4人に1人が1か月以内に未受診。一方、受診後に矯正要と判断された場合は97.1％が1か月以内に矯正を開始しており、眼科受診までのハードルが課題。

〇受診の遅れは「子どもの自覚・訴え待ち」が要因
未受診理由の最多は「子どもが困っていない（40.7％）」。遅れて受診した人の46.9％は「子どもが訴えるようになった」ことを契機としており、子どもの自覚に頼った受診判断が遅れを誘発。

〇メガネ着用への誤解が根強い
「小学生のうちにメガネをかけると近視が進むと思う」と回答した保護者は46.2％に達し、適切な着用に対する誤認識が残る。

〇家庭内での対話不足
約4割の家庭で子どもの見え方について「話さない」と回答。日常的な確認機会の不足も露呈。

＜調査概要＞
・調査名：子どもの視力矯正に関する実態調査
・調査手法：アンケート調査
・対象者：全国の小学1年生～中学3年生の子どもを持つ保護者600名
・調査期間：2026年9月14日（月）～9月15日（火）

■子どもの「視力・見え方」に対する認識と行動■

◆「視力・見え方」は89.0％が「重要」と回答
子どもの成長・将来における重要度を尋ねたところ、「食事・栄養（94.3％）」「睡眠（93.3％）」に次いで、「視力・見え方」も89.0％が「重要」と回答。食事や睡眠に迫る重要な要素として捉えていることが分かりました。

子どもの成長・将来にとって「視力・見え方」はどの程度重要？

◆「約3人に1人」子どもの視力・見え方への対応を後回しにした経験
視力や見え方への対応を「後回しにしたことがある」保護者は30.7％（何度もある：10.3％、1〜2回程度：20.3％）でした。重要視する保護者が約9割に上る一方、約3人に1人が後回しにしており、認識と行動の乖離が見られます。

子どもの視力や見え方への対応を後回しにしたことは？

◆保護者が後回しにした対応の1位「子どもへの見え方の確認」50.5％
後回しにした内容の最多は「見え方の確認（50.5％）」で、次いで「眼科受診（43.5％）」「健診結果の確認（33.2％）」「メガネ作成（26.1％）」でした。メガネ作成だけでなく、確認や受診といった視力矯正に至る前段階から対応が遅れている実態が明らかになりました。

後回しにしたことがあるものは何ですか？

■適切な視力矯正を阻む「受診前の壁」■

◆視力低下を指摘された約4人に1人が、1か月以内に眼科を受診せず
学校健診等で視力低下を指摘された子のうち、74.5％が1か月以内に眼科を受診した一方、約4人に1人（25.5％）は1か月以上受診が遅れるか未受診（11.7％）のままでした。健診で低下が把握されても受診に至らない「受診前の壁」の存在が浮き彫りとなっています。

「受診前の壁」が明らかに

◆眼科で視力矯正が必要と判断された後は98.6％が視力矯正を開始
一方、眼科で「視力矯正が必要」と判断された子の97.1％は1か月以内に視力矯正を開始しており、「未開始」はわずか1.4％でした。この結果から、視力矯正の最大のボトルネックは医師の判断後ではなく、眼科にかかる前の「受診前の壁」にあることが明らかになりました。

対応が止まりやすいのは「受診前」

■「受診前の壁」の背景にある「子どもの困り感」■

◆眼科未受診の理由1位は「子ども本人が困っていない」40.7％
健診後に眼科未受診の理由は、「子どもが困っていない（40.7％）」が最多で、「支障がないと思った」「様子見でよいと思った」（各22.2％）が続きました。本人や親が困り感を感じにくいことが、受診を先送りする要因となっています。

眼科をまだ受診していない理由

◆時間が経ってから眼科を受診したきっかけ1位は、
「子ども本人が『見えづらい』『見えにくい』と言うようになった」46.9％
健診から時間が経って受診した家庭では、「子ども本人が見えづらいと言い出した（46.9％）」が受診契機の最多でした。保護者の受診判断が、子どもの自覚や訴えの有無に大きく左右されている実態がうかがえます。

子どもからの「見えづらい」訴えが最多

■子どもの視力ケアに対する保護者の正しい理解■

◆子どもの視力や視力矯正に関する正しい理解率は67.0％
子どもの視力矯正に関する7項目の平均理解率は67.0％でした。「生活や学習への影響（80.8％）」や「困っていなくても確認が必要（77.7％）」など、多くの項目で7〜8割の保護者が正しく理解していました。

◆「小学生からメガネをかけても近視が進まない」と
正しく理解している保護者が12.8％にとどまることが判明
「小学生のうちにメガネをかけると近視が進む」に対し、正しく「そう思わない」と答えた人は12.8％にとどまりました。約9割が誤解を抱えており、正しい知識の浸透不足が浮き彫りとなりました。

7項目の平均理解率「67.0％」

■家庭での「見え方確認」の実態■

◆約4割の家庭で、子どもの「見え方」について
「あまり話していない・全く話していない」
子どもの見え方について「話す」家庭が約6割を占める一方、約4割（38.2％）は「話さない」と回答しました。未受診の多くが「本人の自覚待ち」である実態を踏まえると、訴えを待つだけでなく、日頃から家庭内で見え方を確認し合う機会を持つことが重要です。

見え方を確認し合う機会が大切

◆藤田医科大学・山陽小野田市立山口東京理科大学 教授 山本直樹先生コメント
今回の調査からは、保護者の多くが子どもの視力・見え方を重要だと認識している一方で、3割超の保護者が日常生活の中で子どもの見え方の確認や眼科受診といった行動を後回しにしている実態が見えてきました。

特に注目したいのは、学校健診等で視力低下を指摘された後も、「子ども本人が困っていない」ことが眼科を受診しない理由になっている点です。子どもは、自分が見えにくいことに気づいていない場合や、見えづらさをうまく言葉で表現できない場合があると考えられます。そのため、本人からの訴えだけを受診の判断材料にするのではなく、学校健診の結果を確認し、必要に応じて眼科で子どもの見え方を確認することが重要です。

また、「小学生のうちにメガネをかけると近視が進む」と誤解している保護者が多くいたことからも、子どもの視力や視力矯正について正しい情報を届ける必要性がうかがえます。家庭では、「黒板は見えている？」「遠くのものは見えづらくない？」など、普段から子どもと見え方について話す機会を持つことも大切です。

学校健診、家庭での確認、眼科受診をそれぞれ切り離すのではなく、必要な子どもが適切な視力矯正につながる環境を、家庭・学校・社会全体でつくっていくことが求められます。

■総括■
視力D判定でも矯正に至らない「見えにくさの見過ごし」の背景には、保護者の意識と行動のギャップがあります。視力を重要視する親が約9割を占める一方、約3人に1人が対応を後回しにし、指摘後も約4人に1人が1か月以内に眼科を受診していません。一方、受診後は97.1％が矯正を開始しており、最大のボトルネックは「受診前の壁」にあります。未受診の多くが「本人の自覚待ち」であるため、訴えを待たずに家庭内で日常的に見え方を確認し、早期受診へつなげることが重要です。

■今回判明した各指標の現状■
・子どもの視力や視力矯正に関する正しい「理解率」：67.0％
・視力低下の指摘を受けてから眼科受診を行うまでの「行動率」：88.3％
・視力低下の指摘を受けたにも関わらず眼科受診をしなかった「見過ごし率」：11.7％

3つの指標「理解率・行動率・見過ごし率」