みちょぱ、今ハマっているドラマ4作品を明かす「本当に面白くて……」
3月3日（日）、みちょぱこと池田美優がパーソナリティを務めるラジオ番組「#みちょパラ」（ニッポン放送・毎週日曜22時30分～23時）が放送。
ハマっているドラマについて語るみちょぱ
みちょぱが、今ハマっているドラマについて語った。
「（韓国ドラマの）『ペントハウス』が本当に面白くて、めっちゃハマったんだよ。前にハマったって話をしてから、すぐシーズン3の20話まで観て……。
でも、周りの韓ドラ好きな人に、『ペントハウス観てる？』とか言うと、みんな当たり前に観てるんだよね。
『今さら？』みたいなことを言われるから、そのぐらい普通だったんだろうな～。
これは本当に面白いんで、（リスナーも）『ペントハウス』を観てほしい」
2月18日の『#みちょパラ』でも『ペントハウス』について語っていたみちょぱだが、引き続きハマっているとのこと。さらに、ほかのドラマも観ているそうで……。
「私、『忍びの家』（Netflix）も観出しちゃって。結構面白いよ。出てる人も豪華だし。賀来賢人くんが忍者の動きをしてて。
『不適切にもほどがある！』（TBSテレビ系）も観てるし、『Eye Love You』（TBSテレビ系）も観出しちゃって。忙しいわ、私（笑）」
様々なドラマを観ている関係で、今は忙しいと語ったみちょぱ。
また、トーク中では、自身がスタジオMCとして出演するNetflixの恋愛リアリティショー『ラブ デッドライン』について言及する場面もあり、こちらについても「面白いから観てほしい」と話していた。
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EV市場に変調……アクセルをふかしはじめた日本勢への影響は？
政策アナリストの石川和男が5月19日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のポリシーリテラシー」に出演。米EV（電気自動車）大手テスラが、減収減益や人員削減に追い込まれるなど変調をきたすEV市場について専門家と議論。今後の日本がとるべきEV政策やメーカーの戦略について提言した。
米EV大手テスラは4月15日、世界で従業員の10％以上を削減すると発表。同社の今年1-3月期の決算は、前年同期に比べ4年ぶりの減収減益となったほか、EVの販売台数も9％減となった。一方、安値攻勢をかける中国メーカーBYDの今年1-3月期決算は、純利益が前年同期に比べ11％増、販売台数は13％増となったものの、伸び率は減少した。
この現状について、ゲスト出演した自動車業界に詳しい経済ジャーナリスト井上久男氏は「中国では今、景気低迷を背景にした価格競争からEVの値引き販売が起きている。今年3月に中国のスマホ大手シャオミが出したEVが、かなり評判がよく、まさに走るスマホ。テスラより安い価格で市場投入してきており、中国のEV大手BYDが“シャオミ潰し”に動くなど、中国勢同士で競争が起きていて第二のEV競争が始まっている。テスラはそれに巻き込まれている」と解説した。
日本勢について井上氏は「まだ商品をほとんど出せていない。値引き競争したくてもできない。それが不幸中の幸いで、値引き競争に巻き込まれずに済んでいる」と指摘。あわせて「EVが新しいもの好きな人たちの間である程度一巡して、いわゆるキャズムのような状態になっている。充電環境の悪さや、補助金がないと高くて買えないなどの理由から、再び世界でHV（ハイブリッド車）が売れ始めている」と明かした。
一時はEVに関して出遅れが指摘された日本メーカーだが、井上氏によると「テスラやBYDが引っ張ってきた、この4年くらいのスピードが早すぎた」とのこと。井上氏が取材した大手国内自動車メーカーの経営陣は「（EVが）想定内の普及スピードに戻ってきた」と話したという。
井上氏は「中国では“賢い車”、車のスマート化が加速している。日本メーカーは中国勢に比べると、まだスマート化に関するノウハウは少ない」とも述べ、トヨタと中国SNS大手テンセント、日産と中国ウェブ検索大手バイドゥが提携したように、車のスマート化技術の強化が重要だと指摘した。
そのうえで、今後日本メーカーが世界のEV市場で勝てる価格について聞かれた井上氏は「市場によって違うと思うが、アメリカであれば補助金なしで400万円くらい（1ドル150円程度を想定）のEVを出せば売れると思う」と述べる一方、「日本国内では150万円くらいだと思う。国内は軽自動車が中心のマーケットになっていて、可処分所得も伸びず、高齢者も増えるなかで国民の足となっている。地方に行けば一人一台。ガソリンスタンドも減少する中、軽自動車のEVでもう少し安いものが出れば爆発的に売れると思う」との見通しを示した。
最後に石川は「（今のEV価格競争を）日本が傍観者として見ているのは、実はいいこと。日本メーカーは、競争を見極めたうえで売っていくことができる。最終的に日本メーカーが大事にしなければならないのは価格戦略。いいものが売れるのではなく、売れるものがいいもの。メーカーが価格戦略を立てられるよう、国も支援策をふんだんに出して、国策として日本のEVメーカーを育てていくべきだ」と持論を述べた。
