VTuber・叶と葛葉のユニット“ChroNoiR”が『オールナイトニッポンX(クロス)』初登場！「我々へのオファーで合ってますか？」

2024.03.14 up

ニッポン放送で平日の24時台に放送している『オールナイトニッポンX(クロス)』。毎週木曜日は週替わりパーソナリティとなるが、3月21日（木）は、VTuberグループ「にじさんじ」に所属する2人組ユニットChroNoiRが担当することが決定した。

『ChroNoiRのオールナイトニッポンX(クロス)』3月21日（木）24時～

ChroNoiRは叶（かなえ）と葛葉（くずは）による2人組のVTuberユニットで、YouTubeでのゲーム配信を中心に、雑談や楽曲配信など、2018年から精力的に活動。ユニットとしては昨年『Google Pixel Fold』のTVCMに出演、叶は『第40回ベストジーニスト2023』の次世代部門を受賞するなど、YouTubeの枠を飛び出して活躍の幅を広げている。

2ndフルアルバム「Wonder Wander World」を引っ提げて、 4月20日（土）には大阪城ホールで初のワンマンライブ“Welcome to Wonder Wander World”を開催。各方面から大きな注目を集めている。

そんな2人が『オールナイトニッポンX(クロス)』に初登場。コーナーなどの詳細は、『オールナイトニッポンX（クロス）』の公式X（@ANN_Xross）にて発表される予定だ。

ChroNoiRは以下のコメントを寄せた。

【叶】
初のオールナイトニッポン出演なのでとても楽しみです。
2月に2ndアルバムが発売されたり、4月にChroNoiR初のワンマンライブも控えているので、色々お話しできたら嬉しいです。
皆さん是非、聴きに来てください。

【葛葉】
最初に話を聞いた時は、「本当に我々へのオファーで合ってますか？」と思いました。
ラジオ慣れてなくて面白い話は出来ないかもしれないけど頑張ります。
ぜひ聴いてください。

『ChroNoiRのオールナイトニッポンX（クロス）』は3月21日(木)24時から放送。

■番組タイトル：『ChroNoiRのオールナイトニッポンX(クロス)』
■放送日時：2024年3月21日（木）　24時～24時58分（22日（金）午前0時〜0時58分）
■パーソナリティ：ChroNoiR （叶・葛葉）
■メールアドレス：kk@allnightnippon.com
■番組X：@ANN_Xross
■番組ハッシュタグ：#くろのわANNX

◆この番組は、radikoのタイムフリー機能で、放送1週間後まで聴くことができる。
⇒ http://radiko.jp/share/?sid=LFR&t=20240322000000

「社会保険料を社会保険“税”に」国民の重税感と議論を高めて負担抑制を……石川和男が指摘

2024.04.28 up

政策アナリストの石川和男が4月28日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のポリシーリテラシー」に出演。給料から差し引かれる税金や社会保険料の割合を示す「国民負担率」について、諸外国との比較をもとに議論した。

財務省

今年2月、財務省が公表した見込みによると、2023年度の個人や企業などの所得に占める税金と社会保険料の負担割合を示す「国民負担率」は46.1％となり、この50年で約1.8倍に膨らんでいる。これは、働いて得た利益の半分近くが手元に残らないことを意味している。さらに、差し引かれた税金や社会保険料で賄いきれない分を補ってきた赤字国債の発行分を加えた「潜在的な国民負担率」は54.6％に達する。

今回、番組では諸外国の「国民負担率」と比較。アメリカが33.9%（2021年）と低い一方、スウェーデンは55.0%（同年）、フランスは68.0％（同年）などとなった。

これらのデータについてゲスト出演した岩手保健医療大学理事で経済評論家の濵田敏彰氏は「フランスと日本がすごく似ている点が、潜在的国民負担率。赤字国債分を入れたらどうなるかという数字がフランスは77.4%（2021年）。日本も国民負担率は48.1%（同年）だが潜在的国民負担率は57.3%（同年）まで上がってしまう。結構、赤字国債で足りない分を埋めてしまっている。国民にいい顔する政策を打っている。それに対して、スウェーデンは国民負担率も潜在的国民負担率も55.0%（同年）。つまり借金をしていないということ。さらに国民負担率のうち、社会保険料が占める割合はわずか5%で残る50%は税金」だと解説した。

これに対して石川は「社会保険料は社会保険税という名前に変えて、税にすべき。社会保険料は国会審議を経ずに勝手に上がっていくもの。税にすることで毎年改正議論が行われ、与党や国会で毎回話題にせざるを得ない状況になれば、国民の重税感が高まる」と指摘。結果として抑制が働くと持論を述べた。

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