内藤剛志が東京に来て一番ショックだったのは、「〇〇丼」が無いこと！？
4月18日（木）、「くにまる食堂」（文化放送）の最初のコーナー「ニュース一番出汁」では、木曜コメンテーターで俳優の内藤剛志さんが、関西から上京して来て驚いたという、東京の丼事情について語った。
この日は大将の邦丸アナが、オープニングで「親子丼とカツ丼、どっちを頼みます？」とリスナーに呼びかけた。登場していきなりそのテーマで悩んでいる内藤さん。
内藤剛志「おはようございます。どっちですかね～！ ……それより僕、牛肉を卵でとじた『他人丼』が無かったのがショックでしたね、東京へ来て」
野村邦丸アナ「アハハハ！」
内藤「いや、関西では普通なんですよ、ホントに！」
邦丸「そんなに他人丼がポピュラーなの？」
内藤「だからやっぱり牛肉文化だからじゃないですか？ 肉じゃがも牛肉なんです。なんで、アレも……豚も他人なんですけどね（笑）」
邦丸「東京ではそば屋さんのメニューにはあっても、他人丼を頼んでいる人はあんまり見ない。東京だったら他人丼は豚と卵かな？」
内藤「ああ、関西で言うところの『開化丼』ですね？」
邦丸「まあ、牛と卵のところもあるかも知れません……でも牛だったら牛丼があるし」
内藤「ま、全部美味いですけどね。ただ、無いのはビックリするんですよ！ 関西においては常識なんだから」
邦丸「さっき本番前に内藤さんと他人丼の話になったんで、『親子丼とカツ丼、どっち頼みます？』と言ったら？」
内藤「これねえ、奢られるんだったらカツ丼です（笑）。そりゃそうでしょう、高い方だから。肉好きとしてもやっぱり……カツですかねえ？ 出来れば両方いきたいけど（笑）。順列をつけるならですよ、カツじゃないですかねえ？」
邦丸「カツ行っちゃう人が多いかなあ？」
内藤「若い頃ですけど、引っ越し屋さんのバイトをしてて、必ずカツ丼が出るんですよ、昼間。ま、力仕事だからということで引っ越しをされる方が出してくださるんですけど、カツ丼が多かったですね。だって、刑事ドラマも取り調べの際出るのはカツ丼ですもん」
邦丸「あれ何でなんですか？」
内藤「あれは嘘ですけどね。実際は出ないですけど。あれ、逆に『警察が勝つ』って意味だったらおかしいですよね。だって容疑者を落とすって意味でしょ？ 僕、先日出た朝ドラ『ブギウギ』でもカツ丼出しましたよ、そういえば（笑）」
邦丸「前に聞いたのは、どうしても食べたいんだったら自腹で取れっていう話で」
内藤「そうですね……って俺、警察関係者じゃないですから（笑）」
この他にも、前日の夜に発生した愛媛県の震災について、現地からのレポートを交えてお伝えしたり、およそ20年ぶりに復活する東海道新幹線の個室への想いを語った。
東芝、国内従業員を数千人規模で削減へ 藤井氏「あの天下の東芝が……」
4月18日の「おはよう寺ちゃん」（文化放送）では、木曜コメンテーターで京都大学大学院教授の藤井聡氏と寺島尚正アナウンサーが、東芝の従業員削減に関するニュースについて意見を交わした。
藤井氏「だだ下がりになるんですよね、5000人分減るんだから」
東芝が国内従業員を5000人規模で削減する調整に入ったことが17日、分かった。国内の1割弱に相当する。株式非公開化後初のリストラとなる。投資ファンド傘下で再建に着手し、インフラ制御とデジタル技術を軸とした成長の基盤を作る。
東芝は投資ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）による買収案を受け入れ、2023年12月末に非上場となった。アクティビスト（物言う株主）の意向に経営が大きく左右されていた状況から抜け出して迅速な意思決定ができるようになった。
混乱に終止符を打ち、コスト構造を見直す。電力や、省エネにつながるパワー半導体といった成長分野に経営資源を集中させようとしている。
寺島アナ「まぁ、こういう動きを東芝が見せるということですね」
藤井氏「事業規模を縮小するっていうことですよね。選択の集中だとはいえ、5000人がやってた仕事をなくすわけですから、東芝の経営はほんと厳しくなりましたね。あの天下の東芝が……」
寺島アナ「まぁ、そうですね。いまはもう立て直しで必死だということですね」
東芝の国内従業員は約6万7000人。不正会計が発覚した2015年以降では最大規模の人員削減となる。対象は本社の間接部門が中心。希望退職を募り、退職金の特別加算金や再就職支援などで1000億円規模の特別損失が発生する見通し。
東芝は発電・原発などエネルギー、鉄道などのインフラ、ハードディスクドライブ（HDD）やパワー半導体のデバイス、IT（情報技術）の4つに分かれている事業子会社を本社に吸収する計画だという、総務や経理など重複部門を一本化し、余剰人員を削減する。今後は、人工知能（AI）や量子技術といった先端技術の実用化を進める。
日本企業はインフレ下で持続的な賃上げを求められている。収益確保と企業価値向上のため、不採算事業の整理や人員の適正化を進める動きが広がっている。
寺島アナ「いまお伝えしたように、総務や経理など重複部門を一本化して余剰人員を削減するという、おそらくこういう一つの動きがあるようですけどもね」
藤井氏「こうやって説明して、事業を統合するだけで、無駄をなくしただけで、(大阪)都構想みたいなもんで、なんかそうやって行政改革みたいなことして『何も水準は変わりませんよ』っていうことを言ってるわけですけど、だだ下がりになるんですよね、5000人分減るんだから」
寺島アナ「そうですよね」
藤井氏「(国内従業員が)6万7000人で、5000人減るんですから相当なもんですよ」
