野口五郎は音楽大好きな「究極のオタク」

TOKAI RADIO『LIFE HACKERS!』(月~金11:00~13:00 DJ南城大輔)3月13日(水)の放送に、野口五郎がゲスト出演した。野口は先月23日が68歳の誕生日で、セルフカバーALBUM第2弾『GOROes by myself2~City Pop~』を発売した。また、2018年の第1弾がLP盤となって、完全数量限定で同時発売された。

音作りが大好きなんですね

「デビュー当時から好きだった。作詞、作曲、楽器、当時から好きで、自分でやっていたが、(アイドル)歌手は、あまり起用であってはいけないという時代だった。最初に曲作りが好きだということに気づいてくださったのは筒美京平先生」

「京平先生の前でピアノを弾いて『これが日本人が好むコード進行だから、こういうのはどうでしょうか』すごく生意気なことを言っていた15歳だった。自分は一生懸命だったが、たぶん、先生は『この子は変な子だな』と思ったと思う」

「京平先生は『シングルは、賛否両論あったときの賛じゃなきゃいけない。もし否だったら、アルバムのほうは五郎ちゃんの好きなようにやろうよ』と言ってくださった。自分はシングル曲を作ったことはないが、アルバムの中には入れていた」

半世紀前の曲を再構築する気持ちは?

「自分の曲で、半世紀前の曲をレコーディングできるというのは、すごくありがたいことで、50年前の曲を新しい解釈でやってくださいということだから、すごくありがたい」

「自分がかかわってきた履歴を、曲の中でどう出すか。ときには履歴が邪魔になったりすることがあるが、自分が演奏しながら『当時のミュージシャンじゃない別のミュージシャンがやったらどうなるかな』とか、そんなことを妄想しながらやっている」

「そうすると、当時のミュージシャンと別のミュージシャンと自分とで話しあえる。いろんなミュージシャンが出てきて、それがすごく楽しい。アシスタントも置かず、お茶も自分で入れて、すべて自分ひとりで録音している。究極のオタク」

今はデジタル全盛の時代だが

「今は新しい機器もたくさん出てきている。自分も開発に携わっているが、今のデジタル音は、倍音や響きのない世界。人間が生まれて20万年で初めて聴いている音。たぶん人間はストレスが溜まっている。いろんな意味で人間が変わってきている」

「どうやったら、デジタル社会の中に、もう1回、豊かさを入れられるかな、どうやったら、デジタル音がなだらかになるか考えたのが『DMV(深層振動)』。低い音を揺らすことによって、そこがグラディエーションになって、音がよくなる」と話し、最後に、アルバムの中から『最後の楽園』(詞:阿久悠 曲:筒美京平)をオンエアした。

野口五郎のセルフカバーALBUM第2弾『GOROes by myself2~City Pop~』は、筒美京平氏の作品を中心に10曲収録されている。野口自身が、リードエレキギター、エレキギター、アコースティックギター、エレキベース、ドラムスを担当。DMV入り音源で豊かな音を蘇えらせている。

LIFE HACKERS!
放送局:TOKAI RADIO
放送日時:毎週月曜~金曜 11時00分~13時00分
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円安埋蔵金“外為特会”の活用議論にクギ 「国際政治的に絶対に無理」石川和男が断言

政策アナリストの石川和男が5月26日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のポリシーリテラシー」に出演。最近、国会で政策財源のひとつとして議論された「外国為替資金特別会計(外為特会)」について専門家と議論した。

※イメージ

政府・日銀は4月29日と5月2日、急激な円安の進行を阻止する狙いから、ドル売り円買いの為替介入を実施したと見られている。為替介入は、国の「外国為替資金特別会計」=通称“外為特会”の資金を使って行われるが、この資金をめぐって今、国会で議論が沸き起こっている。

財務省が公表しているデータによると、今年1月末時点の外貨準備高は1兆2917億ドル(約200兆円)で、このうち1兆ドル近くが米国債などの証券、残りがドル現預金とれているが、詳細な内訳は公表されていない。これらドル建ての米国債や現預金の円での評価額が、円安の影響で膨れ上がっており、その差額=「含み益」を政策財源に充てる案が国会で浮上している。

この話題について、ゲスト出演した岩手保健医療大学理事で経済評論家の濵田敏彰氏は「外国為替資金特別会計では、ドルを現金でも持っているが(ほとんどは)アメリカの国債で持っている。(含み益を円に戻して確定させるために)アメリカの国債を日本だけが大量に売るとなると、国際社会の中で生きているので調整が必要」だとして、現実的な選択肢ではないと指摘。石川も「それは国際政治的に絶対に無理」と断言した。

石川は「大量に何兆円というオーダー、あるいは何千億円のオーダーでボンっと一気に売ることになると、アメリカは逆のことをしかねない。日本に次いで、世界のドル保有国2位の中国でさえ、あれだけアメリカと貿易戦争をしておきながら、ドル(米国債)を売らない。それは、アメリカを怒らせたらろくなことはないという証拠」と言及。

濵田氏は「そもそも外為特会は特別会計で、1年で締めて、本当に利益が出たときは、その分きちんと国庫に納めている。今回、その上に売るというのは、為替の調整のためならまだしも、その金で国民にばらまくみたいな話は通らない」と述べた。

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